BDメディアの寿命は千差万別
実に奇っ怪なことなのですが、
ブルーレイディスク記録メディア(BDメディア)の寿命が半永久的であるかのような虚構を口を揃えて主張して、世の中に誤解を広げようとする人達が沢山集結しているサイトがあって、そこを源泉に使って積極的に世間へ虚構がばら撒かれています。
当然ながら、そんなもの嘘っぱちです。
記録型BDメディアを研究開発した人達は、そんなデタラメなんか主張したことはありません。
- 現在の量産BD記録メディアはスピンコート法によって製造されていますから、ピンホールを完全に無くするのは非常に困難なことで品質の維持は大変な苦労でコストが掛かります。
- 記録型BDメディアの記録層に使われている素材は保護層によって完全にカバーされていない限り、ピンホールから腐食が進行していきます。
現実に、海外メーカーが生産したBDメディアの中には、最初から目視でも分かるようなピンホール付きのものさえありますし、顕微鏡で見れば微細なピンホールが見つかるものは珍しくありません。
非常に割高な超一流メーカー製造の日本製BDメディアであってさえも、大量に使ってみれば、1000枚に1枚程度の割合で最初から致命傷のBDメディアが混在しています。
しかも、最近のBDメディアの品質はやや低下傾向にすらあります(コストダウンの影響なのでしょうか？)。この情報を得た(笑う)目ざとい某販売店が品質の良かった時期の某社のBDメディアを非正規ルートを駆使して掻き集めてきて高いプレミアム価格を付けて売ったら、カタログ落ち商品にもかかわらず飛ぶように売れて、あっという間に無くなりました。もちろん、私も確か320枚ほど買いました。
本当に大量にBDメディアを使っているのならば、必ず不良BDメディアで苦労した経験があるはずですから、
こんな当たり前のことに気付かないはずがないのです。
もし本当に自分でも大量にBDメディアで録画保存している録画マニアならば、自分の経験とは正反対の、BDメディアの寿命は半永久的だと他人を騙すために宣伝するなんて行為は、良心がある人間には絶対に出来ないことでしょうね。
あのサイト、大量にBDメディアを使っている録画マニアであるかのごとくに
故意に偽装している人達だらけなんですよね。
本当に大量に録画に使っている人は、ごく僅かとしか思えません。
なんで、わざわざ偽装をしてまで、虚偽を広めようとする人達が居るのか非常に不思議なのですが
もしかすると販売関係者の人達のステルス・マーケティングなのでしょうかね？
販売部門の人達が理解不足から「勝手に発明」した間違った用語法を誇らしげに使う人達で満ち溢れていますから、頭隠して尻隠さずです。
普通の一般人ならば、そういう間違った用語法では意味が通りませんから違和感を感じて、わざわざ得意げに知ったかぶりをすることは少ないものです。
さて、実害が生じた時に、その責任は誰がとるのでしょうか？
日本では、放送番組録画のコピー制限のせいで安全確実なバックアップを用意することは困難ですから
録画用BDメディアの障害はコンテンツを失うことに直結しています。
したがって、故意に虚偽を広めることの責任は小さなものではありません。
こうした「優良性誤認」へ故意に誘い込むことは現行法でも違法行為で摘発の対象です*1。
まあ、これまでのコンテンツ販売側の商売の伝統的な手法は、
10年毎くらいのペースで新メディアを投入して旧メディアを陳腐化させることによって、
顧客が既に持っているコンテンツも再び新メディアに買い換えさせて何度も利益を得るのが定石でした。
つまり、適度に消耗してくれないと、
諦めて買い換えてくれずに、むしろ大きな反感を買ってしまうので、
半永久的な寿命のメディアなんてものが登場されたら迷惑至極というのが本音なのです。
しかし、だからといって、騙してユーザーを落とし穴に突き落とすような商売をやって良い訳がありません。
こういう風にユーザーを騙すためにステルスマーケティングを駆使して恥じないようなモラルの人間が経営の支配権を握ったことが
家電王国だった日本メーカーの信用を崩壊させてしまいました。
非常に残念なことですが、
かつての、日本製を買っておけば絶対に失敗しない、
絶対に安心という信頼は
すでに世界中から消滅してしまいました。
こうした、正体を隠して、故意に嘘を広めるステルス・マーケッティングのための舞台を提供することを商売としているサイトの存在は非常に困ったものです。
自己防衛のためには、
- あのサイトで誰が嘘をつく人間であって、
- 誰が真実を語る人間なのかを峻別することで、
騙されないようにするしかありません。
まっとうな録画人間も少しは混じっているのですが、
積極的に嘘を広めるために大活躍している商売人のほうに大量の高い評価が付くという変なサイトですから困ったものです。
つまり、単独行動ではなく、かなりの人数から構成された組織的なチームで作戦行動をやっているわけです。
あのサイトは、ステルス・マーケティングの舞台として活用されていることが過去に何度も露見してしまっていて、それをサイト運営者も百も承知にもかかわらず、ステマを排除しようとせずにやっている商売ですから、その責任は逃れられませんが、どうするのでしょうかねえ？
なぜ日本家電が凋落したのかの象徴みたいな話です。実に悲しいことです。
